- 新築に太陽光発電って必要?
- 太陽光発電を採用する知っておいた方がよいことってあるの?
- 実際に家を建てた人の感想を知りたい
電気料金の高騰により再注目されている「太陽光発電」
初期費用の高さや設置費用の回収(元をとる)までに時間がかかることなどから、結局どうしたらいいのかわからず、結果的に設置を見送るという方も多いのではないでしょうか。
この記事では、新築の太陽光に関する【よくある後悔・失敗】について解説いたします。
他の人の後悔や失敗を避けることで、大きな損失を避けることができるので、ぜひ参考にしてみてください。
【よくある後悔・失敗について】からチェックしたい方はこちらからスキップ
【太陽光発電とは?】知っておきたい基礎知識
太陽光発電とはその名のとおり、太陽光の力によって発電することです。発電中にco2や有害物質を排出しないため、再生可能エネルギーのひとつとして広く普及しています。
【基礎知識①】太陽光発電による現在の売電価格と売電価格の傾向について
太陽光発電によって発電した電気は2012年度に開始したFIT制度(固定価格買取制度)により、国が定めた価格(価格は年度毎に見直されます)で電力会社に売電することができます。
一般家庭の場合、売電できるのは「余剰電力分」のみとなる点にはご注意ください。
2024年度(令和6年度)の売電価格
発電量 | 金額 |
---|---|
10kW未満 | 16円/kWh(税込み) |
10~50kW未満 | 10円/kWh(税抜き) |
50~250kW未満 | 9.5円/kWh(税抜き) |
平成27年(2015年)時点の売電価格と現在(令和6年)時点での価格を比較すると半値以下となっており、売電価格は下落傾向にあります。
売電価格の下落の主な要因は「設置コストの低下」にあります。
住宅用太陽光発電の新築時にかかるシステム費用(工事費+設備費)は平成27年(2015年)時点で1kwあたり35.8万円だったものが、令和6年現在は1kwあたり28.8万円まで下落しています。(出典:経済産業省 資源エネルギー庁『太陽光発電について』)
国によって定められる売電価格は発電設備の導入にかかる費用や維持管理にかかる費用などをもとに、設置者が一定のメリットを得られるように設定されるため、設置コストの低下を理由に売電価格も下がっている傾向にあります。
【基礎知識②】太陽光発電の発電量と金額の目安について
一般的な住宅の屋根に設置する太陽光発電の全国的な平均積載量は4~4.5kwといわれており、4.5kwのソーラーパネルを設置した場合、年間で約4500kWh程度の発電量を見込むことができます。
1kWhあたりの電気料31円(税込)【全国家庭電気製品公正取引協議会が「新電力料金目安単価」として示している価格(令和4年7月22日改定)】から算出すると年間約14万円分の電気を発電できる計算となります。
単純計算すると10年間で約140万円分の電気を発電することが可能です。
横ばいだった電気料金は2020年以降、上昇傾向にあるため、太陽光発電によるメリットは今後大きくなっていくことが期待できる状況にあります。
【基礎知識③】太陽光発電設備の耐用年数(寿命)について
太陽光発電設備は複数のパーツから構成されていますが、発電機能に直接かかわる重要な設備は、「太陽光パネル」(太陽電池モジュールと呼ばれることもあります)と「パワーコンディショナ」の2種類です。
太陽光パネルの寿命の目安は20~30年程度
太陽光パネル自体の寿命は長く、目安としては20~30年程度の長期間で使用することが可能です。20年~30年という長い年月によりパネル自体が経年劣化し、徐々に発電量が低下していきます。
発電量の低下は20年間の稼働で10%程度出力が低下する程度といわれており、発電量の低下については大きな影響はないので、メンテナンス次第で20年~30年と長く使っていくことが可能です。
太陽光パネルに関する国内メーカーの多くは、「発電保証」と呼ばれる保証がついています。一般的な発電保証の期間は、20~25年間で、最大出力の約80%を保証してくれます。
パワーコンディショナの寿命の目安は10年から15年程度
パワーコンディショナの寿命の目安は一般的な電化製品と同じ、10年から15年程度といわれています。
パワーコンディショナは太陽光発電で生成された直流電気を家庭で使用できる交流電気に変換する装置なので、壊れた場合はすぐに交換する必要があります。
経済産業省 資源エネルギー庁によると、一般的なパワーコンディショナの平均交換費用は「29.2万円程度」と解説されています。(出典:経済産業省 資源エネルギー庁『太陽光発電について』)
パワーコンディショナの保証に関しては、補償期間の短い単体での補償だと1年だけというものもありますが、無償で5年~10年間保証されるものが一般的です。メーカーによっては有償で保証期間を延長できるものもあるため、事前に販売店に確認しておくのがオススメです。
それぞれの耐用年数を理解し、10年以上の長期目線で収支のシミュレーションする場合は、パワーコンディショナの交換費用や保証についても考慮しておくことが重要です。
太陽光発電に関する後悔・失敗ポイント3選!
最終的に収支がマイナスになってしまった
太陽光発電を設置する主な目的は「投資」と「災害時の備え」であり、基本的には収支をプラスにしたいという方が多いのではないでしょうか。
せっかく投資目的で設置した太陽光発電の収支がマイナスになってしまっては元も子もありません。
太陽光発電で収支をプラスにするための3つのポイント
太陽光発電にて発電した電気の売電単価は制度で決まっており、高く売るということはできません。
そのため太陽光発電で、収支をプラスにするためには以下の3つのポイントについて注意しましょう。
収支をプラスにするためのポイント
- 発電量をなるべく増やす
- 維持管理コストを安く済ませる
- 初期費用を安く済ませる
ポイント① 発電量をなるべく増やす
太陽光発電は設置する場所や屋根の型などの条件により、発電量が大きく異なります。
太陽光の発電量を増やすためには、真南側の屋根にパネルを設置し、なるべく長時間日光が太陽光パネルに当たるように設置するのが基本です。
実際に自分の家でどれぐらいの発電量を見込めるか確認するためには、太陽光発電の販売、設置業者に現地調査をしてもらい、シミュレーションを作成するのがオススメです。
シミュレーション結果についても、業者ごとにバラつきがあるため複数社に依頼するようにしましょう。
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ポイント②維持管理コストを安く済ませる
収支を計算する上で忘れてはいけないのが「維持管理コスト」です。
メンテナンスを行わなかったことが原因の火災などの事故が相次いだため、2017年に改正されたFIT法で設置容量10kW未満の太陽光発電にもメンテナンスが義務付けられました。
太陽光のメンテナンスは一般的には購入先の販売会社に依頼するケースがほとんどです。
しかし、メンテナンスを専門で請け負っている会社もあり、販売会社のメンテナンス費用よりも安価になる場合があるので、見積りをとって比較することが大切です。
ポイント③ 初期費用を安く済ませる
太陽光発電で早く元を取りたいなら、高額な初期費用をいかに安く抑えられるかが重要なポイントになります。
初期費用を安く抑えるためには、「補助金の活用」と「業者選定」が重要になります。
補助金の活用について
現在、太陽光発電設備設置のための国の補助金はありません。
しかし、各自治体によっては独自の補助制度を設けている場合があるため、建築予定地の自治体に問い合わせしてみましょう。
補助金を活用するなら、自治体の予算がつく年度初めの4月頃の申請がオススメです。
業者選定について
太陽光発電設備の設置費用は先述したとおり、低下傾向にありますが、同じような設備でも設置業者によって100万円以上金額が異なる場合もあります。
業者を選定する場合は、なるべく多くの優良な会社から見積りをとって比較することが重要です。
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蓄電池をつければよかった、つけなければよかった
蓄電池とは太陽光で発電した電気や、購入した電気を貯めておき、夜間や停電時などに使うことができる装置です。蓄電池をうまく活用できるどうかは、生活スタイルによって大きく異なるため、設置するかどうか意見が分かれます。
蓄電池のメリットとデメリット
メリット | デメリット |
---|---|
電気代が安くなる 停電時に電気が使用できる | が 初期費用が高額 蓄電できる容量が限られる 経年劣化してしまう |
蓄電池を設置する主なメリットは電気代を安くすることができる点にあります。
通常、余った余剰電力は電力会社に売電することになりますが、蓄電池があれば、余った電力を溜めておくことができます。
発電できない夜間に溜めておいた電気を使用することで、電気会社から買う電気量を少なく抑えられるため、電気代を安くすることができます。
電気料金(31円/kWh)>売電価格(16円/kWh)の差がポイントです。
一方で蓄電池を設置する主なデメリットは初期費用が高額な点にあります。
蓄電池の価格はメーカーや蓄電容量によって異なりますが、一般家庭でよく利用される5~6kWh程度の蓄電容量の製品の価格は100万〜250万円程度になります。
仮に100万円の投資分を蓄電した電気代で元を取ろうとすると、およそ7.7年分の電気を蓄電池を活用して使用する必要があるため、元をとることは容易ではないでしょう。
上記数値(7.7年分)算出に関する計算式について
100万円分の電気量=100万円÷31円≒32,258kWh
32,258kWh ÷4,200kWh(1世帯の年間電気消費量)≒7.7年
蓄電池はどのような人にオススメ?
蓄電池の設置を検討したい人
- 夜間の電気消費量が極端に多い人
- 停電時でも電気を使用したい(しないと生活できない)人
夜間の電気消費量が多い人は蓄電池を設置して、初期投資額を回収できる可能性があります。例えば年間を通してエアコンを使用したい家庭などの場合は、蓄電池の設置を検討してみるのがオススメです。
また、オール電化住宅の場合、停電時にはコンセントを通して電気を使用する家電が使用できなくなってしまいます。投資目的でなく、災害時の備えとして電気を使用できる環境を整備しておきたい方にも蓄電池はオススメです。
蓄電池は科学の進化に伴い、少しずつ値段が下がってきているとはいえ、まだまだ高額な製品です。国や自治体が補助金を出していますので、蓄電池の導入を検討する際は補助金の活用を積極的に検討するようにしましょう。
自然災害時の破損について、備えておけばよかった
太陽光発電設備には基本的に最低10年間のメーカー保証がついています。
しかし、その保証内容は製造上の問題による故障や、通常使用においての故障に対する補償であり、基本的に自然災害による損害はメーカー保証の対象外となります。
太陽光発電設置は高額な設備なため、自然災害を想定せずにいると、豪雨や台風の影響により、破損してしまった際に高額な修理費用が必要となり「保険に入っておけばよかった」と後悔してしまう可能性があります。
太陽光発電設置に関する自然災害への備えについて
自然災害への備え
- 住宅用火災保険で備える
- メーカーによる有償オプションで備える
住宅用火災保険で備える
太陽光発電設備は住宅用の火災保険の補償内容に含めることができ、「建物」もしくは「家財」として保険をかけるようになります。
どちらの保険対象になるかは、主にそれぞれの所有者によって異なり、建物と太陽光設備の所有者が同一の場合は、「建物」の保険対象に含まれます。
一方、建物と太陽光設備の所有者が異なる場合で、建物に住居部分があり、生活用として使用されている場合(専用住宅、併用住宅)は、「家財」の保険対象です。
太陽光発電設備について火災保険で備える場合は、保険金額を設定する際に、太陽光発電設備の再設置費についても考慮するようにしましょう。
メーカーによる有償オプションで備える
基本的なメーカー保証には自然災害に対する保証はついていませんが、選択するメーカーや設置業者によっては有償で「自然災害補償」を追加することができる場合があります。
自然災害補償を追加することができる場合は、追加によるコストと火災保険に追加するコストを比較して、より安価な方を選択するのがオススメです。
メーカーや設置業者を選定する際は、自然災害に対する補償の有無についても確認するようにしましょう。
太陽光発電にオススメの比較サイト3選!
太陽光発電の設置を検討する際は、なるべく多くの施工業者を比較して、検討することが最重要です。
そこで、オススメの比較サイトについて紹介します。
比較サイト | 提携 業者数 | 見積り 社数 | 利用者数 | 提携 業者審査 |
---|---|---|---|---|
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ソーラーパートナーズ 【申込先】 | 600社 以上 | 最大 3社 | 10万人 以上 | あり |
グリエネ 【申込先】 | 450社 以上 | 最大 5社 | 10万人 以上 | あり |
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タイナビに関する【口コミ】
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ソーラーパートナーズに関する【口コミ】
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グリエネに関する【口コミ】
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まず最初の問合せメールで耳障りの良い事ばかりでなく、リスクや注意点も併せて記載してくれました。担当者様の知識量も舌を巻くものがあり、よく勉強されていると感じました。そのため、他社でもっと条件の良い提案もあったが、担当者のお人柄、知識量、営業力に惹かれ契約を決意しました。
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まとめ:みんなの後悔を活かして、太陽光発電で電気料金の値上げや災害に備えよう
太陽光発電は電気料金の値上がりや災害の発生件数が増加している昨今、再注目されている重要な住宅設備のひとつです。
ですが、最初の業者選定を適当にしてしまうと、設置に必要な初期費用が高額になったり、想定していたよりも発電量が少なかったりと、最終的な収支がマイナスになってしまう可能性があります。
太陽光発電設備で後悔や失敗しないためには、既に設備を導入した人の後悔ポイントを自分の家づくりに活かすのがオススメです。
「みんなの後悔」を家づくりに活かして、理想の家づくりに役立ててみてください。
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